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NHK (日本放送協会)

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人事メッセージ

NHKでは、障がいのある職員が様々な業務で活躍しています。
業務を進めるうえで、必要な配慮やサポートは行いますが、業務内容について「障がいのある方、ない方」の違いはありません。
公共放送NHKの業務に携わり、「視聴者のみなさまの役に立ちたい」「社会に貢献したい」そんな熱い気持ちを持った方を待っています。
NHKにはみなさん、一人ひとりの個性を活かせる幅広いフィールドがあります。

事業内容

リアルは一色なんかじゃない〜さぁ一緒にカラフルでリアルな世界を伝えよう

img_01リアルは一色なんかじゃない

NHKは広く受信料によって支えられる「公共放送」です。様々な情報が瞬時に行き交う時代、放送を太い幹としつつインターネットも活用し、正確で迅速なニュースや質の高い多彩な番組をできるだけ多くの人に届けていきます。NHKが公共放送としての使命を達成するために様々な仕事があり、みなさんの思い、個性、能力があすの公共放送を作っていきます!

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当社の強み・特徴

公共放送だからこそできる番組づくり 視聴者のみなさまのために

事業フィールドに強み・特徴がある公共放送として、NHKにしかできない魅力ある番組・社会に必要とされる番組を制作しています技術力・開発力に強み・特徴があるNHK放送技術研究所では、未来の放送に向けて、さまざまな技術開発に取り組んでいます
事業所・店舗ネットワークが拡大全国47都道府県の放送局、時には海外で勤務することもあります

img_06手話CG自動生成技術により生成したCGアニメーション

サーナ編集部おすすめポイント

img_07NHK外観

“公共放送” NHKだからできること

NHKときいて、求職者の皆さんはどんなイメージを思い浮かべますか?「公共放送」という名前からして、民放各社に比べて堅苦しく難しい、クールな印象があるのではないでしょうか?しかし実際に取材に伺い、人事の担当者の熱い思いをうかがうことができました。
受信料で番組をつくるNHKでは国民の生命と財産を守ることを使命としています。1万人以上の職員が「社会貢献」という一つの方向に向かっているのです。例えばNHKが一日2回放送している「手話ニュース」。視聴率はわずか0.1%程度ですが、この番組は世の中の聴覚障がいの方にとって大切な情報源です。また、災害が発生したときには番組を中断して現地の情報を届けることもあります。
公共放送だからできること、公共放送だからしなければならないこと。果たすべき役割とやりがいが明確になっているNHKの職員は、仕事を通じて自分の人生をより豊かにしているように感じられました。

NHKには「世のため、人のため、君だけの」仕事がある!

≪世のため≫
命にかかわる報道がある。東日本大震災などの被災地復興のために、公共放送は何ができるのか。命を守るための番組がある。NHKが全力で取り組んでいること。激動する政治や経済、社会の変化や国際関係を日本と世界に伝え、後世の人たちのために記録する。

≪人のため≫
混迷の時代、人々の判断や思考のよりどころとなるニュースや番組。多くの人が心の底から楽しめるドラマやエンターテインメント番組。科学、文明、自然などをテーマにした世界にも通用する本物の教養番組。地域の人々と寄り添うドラマや公開番組。本当に必要としている人のために作る番組がある。

≪君だけの≫
NHKにはいろいろな使命がある。暮らしをさらに豊かにする仕事がある。未来の放送のための技術研究という仕事もある。5年後、10年後のNHKをともに考えカタチにしていくのは、君たちだ。君たちの思い、個性、能力があすの公共放送を作っていく。

NHKには「世のため、人のため、君だけの」仕事がある。

企業内容

事業内容NHKでは、国内向けに総合テレビ、Eテレ、FM、BS1・プレミアム、BS4K・8Kなどを放送しています。国際放送「NHKワールドJAPAN」では、海外に向けて日本の文化や情報を発信しています。
 また次世代の放送に向けた技術開発や、放送に関する調査・研究、子ども向けやスポーツなど様々なイベントも展開しています。
■国内放送
(総合テレビ Eテレ BS1 BSプレミアム BS4K・8K ラジオ第1・第2 FM)
■放送と受信の進歩発達に必要な調査研究
■国際放送
■その他、放送法に定められた業務
設 立1950年06月
本社所在地〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
代表者会長 上田 良一
従業員数1万318名(2018年度現在)
平均年齢40.7歳(男41.3歳/女37.4歳)
事業収入7202億円(2018年3月決算)
事業所本部/東京都渋谷区
国内放送局/全国各県庁所在地等
海外取材拠点/30拠点(2019年3月時点)
関連会社(株)NHKエンタープライズ
(株)NHKエデュケーショナル 他
沿革大正15(1926)年 社団法人日本放送協会設立
昭和25(1950)年 放送法に基づく日本放送協会設立

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