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NTT東日本 (東日本電信電話株式会社)

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新卒 2022~2019年卒業予定の方
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人事メッセージ

こんにちは!NTT東日本 採用チームです。
現在、NTT東日本グループでは550名を超える障がいのある社員が在籍、正社員として活躍しています。だれもが自分らしく、いきいきと働くことができるよう、障がいの内容や程度、通院等の個別の事情に応じて、勤務地や配属部署を決定しますので、まずはお気軽にご相談ください!

事業内容

キミがいなかったら、なかった未来。つなげて、うみだせ。

img_01キミがいなかったら、なかった未来。
つなげて、うみだせ。

通信のリーディングカンパニーであるNTT東日本は、すべての通信サービスの根幹となる固定ネットワークをつくり・守るだけでなく、様々なプレイヤーと連携NTT東日本はこれまで、日本におけるあらゆる通信サービスの根幹に携わってきました。128年前、日本で初めて電話が開通。26年前、インターネットの商用利用がスタート。そして今、クラウド、IoT、AI(人口知能)の誕生により、通信に寄せられる期待、果たすべき役割はますます大きくなっています。通信の力で世の中の「つながり」を守り、創り出す。それが通信のリーディングカンパニーであるNTT東日本のミッションです。

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当社の強み・特徴

つなげて、うみだせ。「新しい価値」をうみだし、「新しい時代」へ。

事業フィールドに強み・特徴がある東日本エリア全域に張り巡らされた通信ネットワーク「光ファイバー」の長さは、なんと地球約18周分(74万km)!マーケットに強み・特徴があるNTT東日本がタッグを組む協業パートナーは実に500社以上。業界を超えたつながりが強みです。
事業インフラに強み・特徴がある日本や地域の魅力を発信するプロジェクトが数多く存在。地方創生・地域活性化を後押しする事業が多いことも特徴です。業界シェアに強み・特徴があるインターネット接続サービス「フレッツ光」の契約者数は1,200万契約を突破。トップシェアを誇ります。
従業員数1000人以上5000人未満だれもが自分らしく、いきいきと働くことができるよう、ダイバーシティマネジメントを推進しています。

img_06本社概観(東京都新宿区)

サーナ編集部おすすめポイント

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障がいの有無ではなく、一人ひとりの想いや意欲などに重点をおいて選考を行う会社です。

NTT東日本の採用は人物本位で行われています。
それを象徴するのが、障がいの有無にかかわらず、一人ひとりの想いや意欲などに基づいて選考を行っている点です。

また、入社後の勤務地や配属部署、業務内容についても、それぞれの個性が活かされ、能力を最大限発揮し成長してもらえるよう、障がいの内容や状況をふまえて、総合的に判断しています。

働くうえで「不安なこと」「心配なこと」「興味のあること」、さまざまあると思いますが、サーナ就職フェスタ等のイベントでNTT東日本のブースに訪れてみるとよいかもしれません。
採用チームのメンバーや、活躍している障がいのある社員の方が、親身になって相談にのってくれます。

NTT東日本で描けるキャリアは十人十色。
多様なキャリアを描ける大きなフィールドで、みなさんが熱い想いをもって、ともにチャレンジしてくれることを期待しています。

働きやすい環境が魅力!

NTT東日本グループでは、社員一人ひとりがその能力や個性を最大限に発揮できるフィールドを提供するために、「ダイバーシティ・マネジメント」を推進しています。現在、550名を超える障がいのある社員が在籍、正社員として活躍しています。だれもが自分らしく、いきいきと働くことができるよう、障がいの内容や程度、通院等の個別の事情に応じて、勤務地や活躍フィールド等を決定します。また、育児や介護などで時間的な制約がある社員でも継続して働き、成果を上げられるよう、柔軟な働き方を推進しているほか、フレックス制やシフト制、在宅勤務、各種休暇など、社員一人ひとりに合った働き方を実現できるさまざまな制度があります。女性の育児休暇取得率99%、有給休暇取得率96%など、会社全体として、”制度を活用しやすい雰囲気”も大きな魅力のひとつです。

企業内容

事業内容東日本地域※1における地域電気通信業務※2及びこれに付帯する業務、目的達成業務、活用業務
※1 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、新潟県、山梨県及び長野県
※2 県内通話に係る電話、専用、総合デジタル通信などの電気通信サービス
設 立1999年7月
本社所在地東京都新宿区西新宿3-19-2
資本金3350億円
代表者代表取締役社長 井上 福造
社員数4950名(2020年3月31日時点)
売上高1兆6771億円(2019年度)
事業所東日本全域(北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県及び長野県)
主な株主日本電信電話(株)100%

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