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株式会社日本総合研究所

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新卒 2020年卒業予定の方
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人事メッセージ

★2020年卒 本社・事務スタッフ/システムエンジニア エントリーをお待ちしています!★

日本総研では、障がいの有無にかかわらず、社員一人ひとりが自立した社会人として仕事をしており、
同じ職場で「共に働く」ことをモットーとしています。
皆さんが快適に働くために、職場環境や各種制度を整えており、障がいのある多くの社員が当社で
活躍しています。

その他、様々な情報をお知らせしますので、まずはエントリーをお願いいたします!

事業内容

「新たな顧客価値の共創」の実践により課題を解決し、未来を切り拓く。

img_01日本総研のコーポレートマーク。「英知の眼」を表す。

日本総合研究所は、ITソリューション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有する三井住友フィナンシャルグループの総合情報サービス企業です。

金融ITを基盤とする戦略立案・システム企画構築、経営戦略・行政改革などのコンサルティング、内外経済の調査分析・政策提言などの発信、新事業の創出を行うインキュベーションなど、各分野で創造的な付加価値を提供しています。

企業情報の詳細はこちら 新卒採用情報

当社の強み・特徴

三井住友フィナンシャルグループの総合情報サービス企業です

事業フィールドに強み・特徴がある三井住友フィナンシャルグループにおけるIT戦略の中核として多岐にわたる大規模プロジェクトに参画しています会社の戦略に強み・特徴があるITと金融業務に関する専門性を駆使し、単なるシステム開発に留まらず、顧客の事業戦略に踏み込んだソリューションを提供します
従業員数1000人以上5000人未満従業員数:2543名(2018年3月末現在)

img_06三井住友フィナンシャルグループ各社の事業戦略に深く踏み込み、その実現に向けた企画・立案に携わる

サーナ編集部おすすめポイント

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チャレンジする方を応援します

日本総研の障がい者雇用のポリシーは「共に働くこと」。障がいがあるから何か特別な業務を担当するのではなく、共に同じ仕事をし、同じ待遇で雇用することを前提としています。もちろん障がいを考えないというわけではなく、支援制度を充実させているのが特徴です。「それは女性に育児・出産休暇制度を整えるのと同じ発想から来ています。チャレンジすることを応援するのは当社の基本方針です」(人事採用担当)。この言葉からも分かるとおり、第一線で活躍したい方にはお薦めの企業といえるでしょう。

WEBサイトのご案内

★「サーナ・アーカイブス」で当社の取り組みを紹介しています。
 「地道にコツコツ」という考えのもと、雇用拡大のステップを着実に進み続けています。
  http://archives.web-sana.com/vol60/

企業内容

事業内容◆ITソリューション
 金融/ITに関わる戦略立案、システム企画・開発、プロジェクト管理 など

◆コンサルティング
 企業・官公庁などのコンサルティング

◆インキュベーション
 ビジネスモデル開発、事業立ち上げ支援 など

◆リサーチ
 経済調査・政策提言
設 立1969年2月
本社所在地東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング
資本金100億円
代表者代表取締役社長 渕崎 正弘
従業員数2543名(2018年3月末)
平均年齢40.5歳
売上高1365億4000万円(単独:2018年3月期単独)
事業所●東京本社
●大阪本社
●大崎第二オフィス
●大崎第三オフィス
●シンガポール支社
関連会社●株式会社日本総研情報サービス
●株式会社JSOL
●JRI America, Inc.(ニューヨーク)
●JRI Europe, Ltd.(ロンドン)
●日綜(上海)信息系統有限公司
沿革1969年2月 株式会社 住友銀行から分離独立。「日本情報サービス株式会社」設立
1985年2月 JRI America,Inc.(海外現地法人)設立
1989年7月 JRI Europe,Ltd.(海外現地法人)設立
1989年12月 「株式会社日本総合研究所」に社名変更。総合研究本部を新設
1993年6月 株式会社日本総研システムソリューション設立
(2000年4月(株)日本総合研究所と合併)
1995年4月 住友ビジネスコンサルティング株式会社と合併
1996年8月 シンガポール支社開設
2000年4月 株式会社日本総研システムソリューションと合併
2002年11月 持株会社体制に移行
2003年2月 株式会社三井住友フィナンシャルグループに合流
2003年4月 株式会社三井住友銀行のシステム関連機能を移管・統合
2004年4月 執行役員制度導入
2006年1月 日綜(上海)信息系統有限公司(海外現地法人)設立
2006年7月 株式会社日本総研ソリューションズ設立
(2009年1月 株式会社JSOLに社名変更)
2009年8月 大阪本社を土佐堀に移転
2012年1月 東京本社を大崎に移転
主な株主株式会社三井住友フィナンシャルグループ

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