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新卒 2018〜2015年卒業予定の方
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人事メッセージ

 日経では約40人の障がいのある方が事務職、記者、デジタル分野で働いています。直近では下肢障がいの女性が正社員として入社し、総務部門で活躍中です。
 勤務地や配属先は希望や適性、障がいの程度に合わせて決定します。転勤や出勤時間帯、通院にも配慮します。

事業内容

歩みを止めることなく、常に挑戦し続けます

img_01「日本経済新聞」は中正公平な報道姿勢を貫き、2016年に創刊140周年を迎えました。

 日本経済新聞をはじめとする新聞4紙を発行するほか、デジタルでの情報発信にも力を入れています。2010年に創刊した「日経電子版」はスマホやタブレットでいつでも質の高い情報を入手したいという読者ニーズに応え、世界有数の有料読者を持つウェブメディアになりました。
 アジアを中心に海外発信も強化。2013年には「Nikkei Asian Review」をスタート、成長著しいアジアのニュースを英語で世界に発信しています。 2015年には英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収し、さらに世界へ飛躍していきます。

企業情報の詳細はこちら 新卒採用情報

当社の強み・特徴

経済情報を核にグローバル展開。電子版も世界有数のメディアに成長しました

事業フィールドに強み・特徴がある新聞を中核に、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開しています会社の戦略に強み・特徴がある海外拠点は日本の新聞社で最大規模。経済情報をグローバルに発信。デジタル化も推進
新規事業に強み・特徴がある日経電子版は創刊7年で有料会員50万人に成長商品・サービスに強み・特徴がある日本を代表するクオリティペーパーの日本経済新聞と3つの専門媒体を発行。電子版は世界有数のWebメディアに
事業所・店舗ネットワークが拡大日本国内に54カ所の支局の他、ニューヨークやロンドンなど37カ所に海外取材拠点があります歴史が強み、伝統のある会社(設立30年以上)創業は1876年(明治9年)12月。歴史と伝統を守りつつ、日々新しいことにチャレンジしています

img_06本社ビルは東京・大手町にあります。ここから世界に情報発信しています。

サーナ編集部おすすめポイント

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新聞社の求人情報といっても、採用するのは記者だけではありません。事務や営業、デザインなど、業務は実に多様です。記事を取材・執筆することはもちろん、経理、総務・管財、人事・労務、営業、ウェブデザインの作成、プロモーションの企画立案など、仕事はたくさんあります。求職者の方にはまずそれを知ってもらいたい、と人事担当者は強調しました。
日本中を揺るがす情報を扱っているという緊張感と同時に、鮮度あるものを扱う活気、そして、使命を果たすために働くという気概が同居しているのが日経新聞の特徴であると今回の取材で感じました。
また、それと同時に、同社の現場では、家族的な温かさも同居。デザイン部門で働く聴覚障がいの方には、仕事や勤務時間を配慮し、必要に応じて筆談でコミュニケーションをとるなど、現場の仲間たちが自主的に考え、コミュニケーションを図っています。
厳しさと思いやりが絶妙のバランスで保たれ業務に当たれていることも、今日まで日経新聞が発展してきた理由の一つなのではないでしょうか。

記者以外にも事務職など多くの活躍の場があります

新聞社というと「記者」の仕事のイメージが強いと思いますが、実際には多様な仕事があります。総務・経理のほか、営業部門などにも営業を補佐する事務職の仕事があります。日経で働く障がいのある方々もそうした事務部門で多くの人が活躍していますし、もちろん記者やデジタル部門で働いている方もいます。
日経について「堅い」「経済の知識がないと入社できない」というイメージを持つ学生の方が多いようですが、内定者にアンケートをとると「思っていた以上に社員が気さく」という回答が多いです。もちろん経済学を専攻しているかどうかは選考に関係ありません。
東京本社は各フロアに障がい者用トイレがあるほか、2015年に新社屋が完成したばかりの大阪本社には障がい者の方に配慮したエレベーターがあるなどバリアフリー対応です。
日経の仕事の中に、あなたが求めている仕事が必ずあるはずです。エントリーをお待ちしてます。

企業内容

事業内容新聞を中核とする事業持ち株会社。
日経新聞を中心に各種専門紙、雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開
創 業1876年12月
本社所在地【東京本社】東京都千代田区大手町1-3-7 【大阪本社】大阪府大阪市中央区高麗橋1-4-2
資本金25億円
代表者代表取締役社長 岡田 直敏
社員数3007名(2015年12月末)
売上高1806億円(2015年12月期)
事業所本社 : 東京、大阪
支社 : 名古屋、西部(福岡)、札幌、神戸、京都
支局 : (海外)米州・欧州編集総局など37
    (国内)全国で54
関連会社フィナンシャル・タイムズ・グループ、日本経済新聞出版社、日経BP社、テレビ東京、テレビ大阪、BSジャパン、日経CNBC、QUICK、日本経済社、日経HR、日本経済研究センター、格付投資情報センターなど

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